世の中、問題だらけ。
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☆ このクラスは非常に問題の多いクラスだと、昨日校長先生からベッドの中で聞きました。 ── 田上よしえ。
☆ Q: Windows ソフトのことで困っています。助けてもらえますか？ はい。DOS プロンプトにいって、「format c:」とタイプしましょう。ものの数分で、困っておいでの各種問題は消滅することでしょう。 ── エリック・Ｓ・レイモンド『ハッカーになろう』より。ほんとにやらないでね。
☆ 優れた哲学者とは、すでに知られている問題に、新しい答えを出した人ではない。誰もが人生において突き当たる問題に、ある解答を与えた人ではない。これまで誰も、問題があることに気づかなかった領域に、実は問題があることを最初に発見し、最初にそれにこだわり続けた人なのである。 ── 永井均『ウィトゲンシュタイン入門』より。
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すでにどういうものだったか忘れてしまったが、あるきっかけで20XX年問題を調べてみたらやたら出てきたので「こりゃ面白い。ブログに載せようと」と思って集めだしたら思った以上にたくさんあって引くに引けなくなって続けてたらまさに芋づる式にシャレにならんくらい多く出てきて、でもここまでやって中途半端にやめるのもナンだしなあと泥沼に入る典型的な動機で続けてこのざまだ。← 一気読み推奨
というわけで、世の中は問題だらけ。日本は妖怪吹きだまり。
2000年問題
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グレゴリオ暦2000年になるとコンピュータが誤作動する可能性があるとされた問題。 （Wikipedia） |
2007年問題
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EUの株式市場に上場する際、2007年以降は域外の企業にも国際財務報告基準（または同等の財務報告基準）に従うことが義務づけられることから生じる、各国企業の対応費用増加をはじめとする問題。 （Wikipedia） |
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2003年春にCSK代表取締役の有賀貞一と日経コンピュータ副編集長の谷島宣之が雑談していた際に生まれた、2007年における団塊の世代の一斉退職に伴い、発生が予想される問題の総称。 （Wikipedia） |
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2007年に日本の人口が増加から減少に転じるという問題。予測では2007年であったが、実際は2005年から減少している。 （Wikipedia） |
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2007年頃（細かい年は緒論分かれる）に日本の大学への入学希望者総数が入学定員総数を下回る状況を迎えるとされる状況を指す言葉である。この言葉を使う場合、それに伴う諸問題もあわせて扱われる。ここで言う問題とは、主に大学教育の質の低下、定員割れ、さらにその結果として引き起こされる大学崩壊などである。 ...... 全入とはあくまでも全大学の定員数を統計した上での問題であり、誰もが志望する大学・学部に入れる、浪人生が存在しなくなるというわけでは決してない。この問題は2009年問題もしくは2007年問題とも呼ばれたが、少なくとも2007年度入試では発生しないことが明らかになり、数年後へ先延ばしになるであろうという状況となっている。しかし、実際には2000年頃から既に入る大学・学部さえ選ばなければ、経済問題などを除く入学選抜のみの点では誰でも入学できる状況になっている。 （Wikipedia） |
| 2007年に新築ビルが相次いで完成することにより、オフィスが大量に市場に供給される問題。東京都の外資系高級ホテルの競争（ザ・リッツ・カールトン東京やザ・ペニンシュラ東京の進出など）がピークになる。 （Wikipedia） |
2008年問題
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1998年に小渕恵三内閣が発行した国債40兆円の多くが2008年に償還期限を迎える。それにより国債危機が発生するのではないかと言われていた（2008年問題と呼ばれる）。実際には、すでに各種の借換対策が進行しており、2008年における償還集中は回避される。このため、デュレーションに由来する問題は発生しない。 （Wikipedia） |
2009年問題
| ヨーロッパで国際会計基準の導入に準じた連結財務諸表の開示が義務付けられたことにより日本もこれに基準を変更しなければならない問題。 （Wikipedia） |
| 日本、アメリカ、ヨーロッパにおいて排気ガス規制が強化される問題。 （Wikipedia） |
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製造業の「2009年問題」が浮上している。電機・自動車などの製造現場を支えている「派遣」労働者の雇用期間が、いっせいに３年を超え、メーカー側は「派遣」契約をいったん打ち切るか、直接雇用に切り替える（正社員化する）義務を負う。メーカーが急激なコスト上昇を受け入れるとは考えにくく、労働力不足が発生するかもしれないのだ。国内製造業が機能不全に陥る危機だ。 （製造業が直面する「2009年問題」の深刻度） |
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大学全入時代が到来する問題。 （Wikipedia） |
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2009年7月22日には日本で皆既日食が観測される。皆既帯の中心線はこの悪石島付近を通っており、観測者の殺到が予想されている。これを2009年問題という。しかし、多くの観光客が押し寄せた場合、悪石島には5軒の民宿があるのみで、その民宿が全て満室となっても66名の収容能力しかなく受け入れ能力が不足している他、水の確保なども懸念されている。村としては、宿泊については学校の体育館やテントの利用、飲料水については旅行会社の協力を得て島外からミネラルウォーターなどを持ち込むなどの対応を予定している。 （Wikipedia） |
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2009年1月からEU域内で上場する日本企業にIFRS（国際財務報告基準）または、IFRSと同等の会計基準使用（国際会計基準）が義務付けられることによる問題を指す。企業の事業活動が年々国際化するのに対し、会計制度は各国ごとに異なっていたが、投資家が企業の業績を適切に理解・比較できるよう、会計制度の国際的統一の必要性があった。 （2009年問題） |
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2008年２月15日に文部科学省から、2011年度実施の新しい学習指導要領の改定案が発表されました。ゆとり教育の目玉だった「総合的な学習の時間」は削減される一方、授業時間が増え、数学では二次方程式の解の公式、理科ではイオンが復活するなど「脱ゆとり色」が濃い内容になっています。 ...... 中学校では、新しい学習指導要領の全面実施は2012年度からですが、理数教科については2009年度から前倒しして実施されることになっています。また、他の教科も全面実施の前に移行期間があるため、実質的には2009年度から新しい学習指導要領が始まることになります。 これによって、「2009年問題」が起こる可能性が出てきました。現在中学１年生、そしてこれから中学生を迎える子にとっては、今まで「発展的内容」として扱われていたものが、新しい学習指導要領ではすべてを学ばなければいけない基礎基本となります。特に国語や数学（算数）は、基礎となる読み書き計算が不十分なところへ、削減された学習内容が重みとなってのしかかってくることになります。 確かにゆとり教育で削減された内容のうち、現在でも「発展的内容」として教えているものもあります。例えば、数学の二次方程式の解の公式などです。しかし、「発展的内容」の多くは、授業時間がないため十分に教えていないケースがほとんどなのです。 |
2010年問題
【注：暗号技術の2010年問題とは】 米国は、現在利用されているすべての米国政府標準の暗号技術を2010年までにより安全な暗号技術へ交代させていく方針を明確に打ち出している。現在、世界中で使われているデファクトスタンダードの暗号技術は、そのほとんどすべてが米国政府標準の暗号技術に準じているため影響は極めて大きい。つまり、2010年までに現在使われている主要な暗号アルゴリズムを安全性の高いものへと移行させる必要がある。 |
ニッセイ基礎研究所とアトラクターズ・ラボは、東京圏のオフィス市場の「2010年問題」に関するレポートを発表した。 それによると、東京23区のオフィスワーカー数は00年から10年間で５％減少すると予想される。07?09年前後には団塊の世代の定年退職による大きな落ち込みが予測されるのがその理由で、これは最悪のケースで370万平方メートル、すなわち丸の内ビルディング23棟分に相当するオフィス需要が市場から消えることを意味する。これをオフィス市場の「2010年問題」として捉え、今後注意すべきである、としている。 （東京圏のオフィス市場の「2010年問題」に関するレポート発表 ニッセイ基礎研究所、アトラクターズ・ラボ ） |
薬学部の６年制は、薬剤師の専門性向上と医療従事者としての地位向上を図るため、１８年度から実施された。薬剤師の資格を得るためには６年間の大学教育を受けなければならないが、１８年度以前に薬学部に入学した学生は４年間で資格が取得できる。４年制の卒業生は２１年度卒が最後で、２２年度以降は６年制の学生が中心となる。 ２２、２３年度は「空白の２年間」として新卒薬剤師はほぼゼロになる見込み。ドラッグストア業界では「２０１０（平成２２）年問題」として、新卒薬剤師の採用戦線が激化しつつある。 （薬剤師の２０１０年問題 人材確保へあの手この手） |
石油化学化学工業における2010年問題は、上述の中東や中国でのエチレンプラントの大増設が2008年～2011年に集中していることである。中東のエチレン設備は、その大部分が輸出目的であり、中国をはじめとするアジアが最大のターゲットである。そして、そのターゲットである中国でも増設が多数計画されている。わが国をはじめ、周辺諸国への影響が懸念される。結果として、既存プラントも含めたエチレン設備稼働率の低下は避けられないだろう。 （石油化学工業における 2010 年問題） |
日本のエネルギー問題では深刻な問題としての「2010年問題」というのがあるのだそうです。 それは、 インドネシアが液化天然ガス（LNG）の日本向けの輸出を4分の1に縮小 ということが既に決まっているのだそうです。 そういう訳で液化天然ガスの輸入が大幅に減るわけですから需要には追いつかないがゆえに国内で流通する液化天然ガスを使った製品の値上がりも避けられないという事態なのだそうです。 （100円ライターがなくなる日は近い、「2010年問題」と呼ばれるものがあります。） |
医薬品業界において2010年前後に大型医薬品の特許が一斉に切れ、各メーカーの収益に重大な影響をもたらすと懸念されている問題である。 2010年前後に特許切れする主な医薬品 2008年 フォサマック - メルク プログラフ - アステラス製薬 アムロジン/ノルバスク - 大日本製薬、ファイザー製薬 オノン - 小野薬品 ラジカット - 田辺三菱製薬 2009年 タケプロン - 武田薬品 ハルナール - アステラス製薬 2010年 コザール - メルク アリセプト - エーザイ クラビット - 第一三共 パキシル - グラクソスミスクライン 2011年 リピトール - ファイザー製薬 アクトス - 武田薬品 2012年 シングレア - メルク バイアグラ - ファイザー製薬 ブロプレス - 武田薬品 2013年 パリエット - エーザイ （Wikipedia） |
2002年、スウォッチグループ会長、ニコラス・Ｇ・ハイエック氏は「2003年から他社へのムーブメント供給を停止する」と発表。その理由は「ETAムーブメントを使うことでスイスの時計メーカーがイノベーションしなくなった。そのため、ETAムーブメントの供給を止めることとした」としている。しかし、実際は台頭しつつあるリシュモングループへの牽制であると考えられる。スウォッチグループとしては、ほかのグループがETAムーブメントを使って利益を得ることに我慢ならなかったのだろう。 この処置に驚いたETAの上客であるセリタ社、ラ・ジュウ・ペレ社は、供給停止は不当として、スイスの独占禁止法調停委員会(COMCO)に提訴。その裁定によりETAのムーブメント供給停止は回避された。しかし、これに裁定に対するスウォッチグループの回答は2008年に複雑時計用エボーシュの供給停止、2010年にはムーブメントの供給量を25%まで削減、2011年には独立企業の顧客にのみ完成ムーブメントを提供することを発表。結局、多くのメーカーが望んでいた「部品単位での供給」は完全に絶たれることになった。これがETAの2010年問題といわれるものの全貌である。 （2010年問題） |
JPNICによれば，2005年末時点でのIPv4の在庫は全体の25％（約10億個）弱。2000年以降，IPv4アドレスの在庫は1年で約4％（約1億7000万個）ずつ減り続けている。この傾向が続くと仮定すれば，IPv4アドレスは，5年後の2012年に枯渇（摘記：Tech-On!の記事）。いや、海外internet.com発の記事によれば、枯渇は2010年3月7日ないし2010年10月14日。 #2010年問題だ。 （IPv4アドレスの2010年問題） |
地域を支える新たな「人」づくり支援を視野に入れた政策論議が必要なりそうだ。 小田切教授がしばしば指摘するのは日本の農山村の「2010年問題」。2010年には農山村にとって関連の深い▽過疎法の失効、▽新合併特例法の失効、そして▽中山間地域直接支払い第2期対策終了といった関連制度の見直しがあることと、この時期に昭和ヒトケタ世代全体が後期高齢者の年齢に達するからである。 「ここをどう乗り越えるかは決定的に重要になる」。 （中山間地対策 集落のコミュニティマネージャー育成も課題） |
野村證券金融経済研究所経済調査部が2005年12月5日に公表した「中期経済予測2006～2010」の中で地域経済分析を詳細に行っています。** これによると、まずマクロ経済の見通しは政府のそれと大きく変わらず2010年まで概ね平均3.1%成長で、金利は政府よりも若干低めの平均2.2%で推移すると見ています。 ...... 野村證券の予測では国全体の成長率に対する各地域の乖離を推計しています。地域間の人口移動が1990年代以降のトレンドで推移することを前提に見た格差で、実質成長率しか出ていませんが、平均から上への乖離は東京圏で全国平均＋1.2%ポイント、下への乖離では中国圏で－0.6%ポイント（いずれも2010年までに平均）という結果になっています（基本ケース）。 ...... まず、地域間で経済成長に格差が生じたとしても、日本国内で資金調達コストに差が開くということは起こりそうにありません。低成長の地域からは高成長の地域に資金が逃げますから、結果として高いところで金利が収斂するはずです。とすると、成長力の小さい地域では公債費の増大をカバーできるほどに税収が伸びないという問題が発生します。 ...... 以上のような問題から、これがジリジリと一部の都市部以外の地方公共団体の財政余力を奪っていく可能性があります。また、上記の交付税制度を死守したとしても、制度に守られた本体の会計の外側で必死に延命措置を講じてきた地方三公社や第三セクターなどが抱えている負債には、間違いなく火が付き、本体に波及するでしょう。 これが、地方公共団体の"2010年問題"の根本的な要因となります。 （地方公共団体"2010年問題"―広がる地域格差と急がれる不良債権処理―） |
NTTの経営形態について「2010年の時点で検討を行う」という表現で，すべて先送りされた。しかし2010年という期限が明記されたことで，それまでには「再々編」案を準備する必要が出てきた。これがNTTの2010年問題である。 （NTTの2010年問題：完全民営化で「普通の会社」になれ ） |
2011年問題
地上アナログテレビジョン放送が2011年7月24日までに終了し、地上デジタルテレビジョン放送に切り替わることで発生する、機器のデジタル化およびアナログ波停波に関する諸問題のことである。 （Wikipedia） |
2011年には、現在のアナログ放送から地上デジタル放送への移行に伴い、約5000万台もの廃棄ブラウン管テレビが発生すると予想されています。この数字は家電リサイクル法が指定するリサイクルセンターでは許容量をはるかに超える量です。 2011年に一気にゴミとして排出されるブラウン管テレビをどのように処理するかは、もうすぐそこまで迫っている深刻な問題なのです。 （2011年問題について） |
２０１１年問題とは、アメリカのベビーブーマーの一番年上の１９４６年生まれが、６５才に達する年で、以後何をやって生きるのかの問題であるが、解決策は、在来の概念の余暇で余生を送るのでなく、まだ元気なので社会に再参加し、ソーシャル・キャピタルになるというのだ。 （リインベンティング・エイジング （１） ２０１１年問題） |
大阪2011年問題 大阪市中心部で、2011年（平成23年）までに百貨店などの新設・増床が出揃い（同年特に大量に完成）、商業施設の供給が過剰になってしまうのではないかと懸念されている事象である。 2005年9月7日：そごう心斎橋本店、建て替えにより再オープン |
医療費削減策の一環として、厚生労働省は2011年度末（2012年3月）までに長期入院患者の受け入れを行ってきた療養型施設の削減を行うことを決めた。 ...... 入院が長期化することの多い高齢者の受け皿になっている療養型施設が、医療費の高騰要因であるとして、現在38万床ある療養型病床のうち、2011年度末までに医療型療養病床23万床を15万床に、介護型療養病床15万床を全廃させることが決まったのだ。削減対象となる23万床は急性期病床や回復期リハビリテーション病床へと転換し、従来の医療施設として残るか、老人保健施設や有料老人ホームなどの介護施設への転換が求められる。 長期療養が必要な高齢者のなかでも医療ニーズの高い患者は医療型療養施設に入院することができるが、多くの患者は介護施設へ移るか、在宅での療養かの選択が迫られることになる。しかし、独居の高齢者の増加など、自宅療養・介護が困難な社会的状況下にある人も少なくないのが現状であり、地域の受け皿も整備されているとは言いがたい。すでに財政面や人手の確保が困難だという声があがっているほどだ。 |
2012年問題
団塊世代が定年を迎えて退職者が増えることから、「2007年問題」が大きな問題として注目されていたが、実は60歳の定年を迎えてもしばらくは企業の再雇用や別の会社への再就職で働き続ける人が多く、マスコミで喧伝されたほどの大きな問題となっていない。慶応義塾大学教授の樋口美雄は「定年から5年たち、団塊世代が65歳になれば仕事から完全に引退する人が増えるのが2012年である。企業は生産性を上げないと、日本は成長できなくなる」と警告している。ニッセイ基礎研究所の推計によると、高齢者の再雇用が進まなければ、日本の労働力人口の減少数は07年の33万人から次第に大きくなり、12年と13年に46万人のピークを迎えるという。人手不足による経済成長の鈍化を防ぐには高齢者や女性を働き手として活用する必要があるということである。 （2012年問題 （にせんじゅうにねんもんだい） ） |
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2012年、総務省が800MHz帯域の周波数整理を行うのを機に、au携帯電話は電話機を交換する必要がある。 2008年現在、市場にあるすべての au携帯電話は、800MHz帯域を使い第三世代携帯電話サービスを行っている。 auは2012年までに、2GHzと800MHzの併用型電話機に切り替える。 早めに告知され、ユーザーに実費負担が発生しなければ問題とは言えない。 NTTドコモは第三世代携帯電話サービス（FOMA）開始時点から2GHzを使っており、2012年の電話機変更は不要。 （2012年問題） |
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マヤ文明の暦が2012年12月で終わっていること、その他の諸説により、人類の存亡に関わる事変が起こるという複数の仮説。 心のあり方が変わるととれるソフトなものから、地球が滅亡するというハードなものまで、説は様々。 （2012年問題） |
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税制適格年金の法令廃止は2012年3月末となっている。それまでに、確定給付企業年金、確定拠出年金、中小企業退職共済、自社の退職一時金などなんらかの退職給付制度に移換しなくてはならない。 ...... この税制適格年金法令廃止にともなう、制度移行の問題が未だ解決つかない企業を実際にみるに、生保にしろ信託銀行にしろ総幹事の金融機関が、「ほとんど相手にしてくれない」現状がある。また、そうした金融機関の現場担当者に言わせると、「とてもではないが、手に負えない」現実がある。 （適格年金2012年問題の実際は？） |
2013年問題
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現在、特許庁には、特許出願による大量の審査待ち案件がある上に、新規の審査案件も次から次へとやってきている。一方で、国内外からの審査の迅速化要請を受け、特許庁は各種の施策を打ち出している。 その施策の１つとして特許庁は、通常の新卒生え抜き審査官とは別に、平成16年度から、５年間の任期付審査官補を毎年大量に雇い入れ、審査体制の強化を図っている。 また、前回も触れたが、先進国の各特許庁との間で、相互承認（１つの国で特許が認められると他国でも認められる）に向けた動きが盛んになっている。この仕組みがきちんと機能すれば、日本特許庁の審査官が審査する件数そのものが減少することになる。 さらに駄目押しとして、特許庁内の審査業務システムを一般に開放し、出願人にセルフ審査を負担させ、審査の簡略化を図る計画がある。 これらの施策が計画通りに進めば、2013年頃には、審査案件の待ち行列は解消されるが、特許庁の審査処理能力が過剰になり、審査官のリストラ問題が持ち上がることが予想される。 （特許審査の2013年問題～審査官のリストラが始まる!？） |
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気候変動問題は、国際政治上のパワー・バランスを揺るがし、冷戦終焉後模索状態にある世界秩序の行方を決定しかねない、極めて重要な課題である。その世界秩序の方向性を固定化する、あるいは少なくとも方向性を与えることになる制度枠組みこそが、気候変動国際政治の「2013年問題」(これに関連して、日本では「ポスト京都」という言葉がよく使われるが、その認識は正しくない) であり、だからこそG8諸国や、中国やインドなどの新興経済国が躍起になって主導権争いを繰り広げるのである。 このようななか、2013年以降の気候変動国際制度はどのような制度設計を目指すべきだろうか。本稿では、特にどのような「約束」を国際的に結ぶべきか、というコミットメントに関する事項に焦点を当て、将来制度のあるべき方向性を考察する。 （気候変動国際政治の「2013年問題」――日本は国際制度設計の先鞭をつけられるのか―― ） |
2014年問題
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さて、今、新潟県内では"2014年問題"というものが話題となっています。これは何かというと、2014年に北陸新幹線が金沢まで開通することに伴う諸問題のことを指します。 まず、これまで富山・石川県の方々は「ほくほく線」を利用し、越後湯沢駅で上越新幹線に乗り換えて東京駅に行っていました。これらの方々が北陸新幹線に移ってしまうことで、上越新幹線が減便されてしまうのではないかという懸念があります。 加えて、「ほくほく線」は現在、黒字経営の優良路線なんですが、利益の９割を占める"特急はくたか"がなくなってしまうのではないかという経営問題が同時に発生します。 さらに、新しい新幹線と並行して走る従来の路線は、ＪＲから経営を切り離すルールとなっている"並行在来線問題"があります。北陸新幹線開通と同時に、北陸本線と信越本線の一部はＪＲの経営から分離され、地域で責任を持って存続させなければならないのです。 （第１０３号（「2014年問題」を"チャンス"に！） ） |
2015年問題
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平成１５年３月、厚生労働省老健局長の私的研究会より発表された「２０１５年の高齢者介護」～高齢者の尊厳を支えるケアの確立に向けて～では昭和２２年から２４年生まれのいわゆる「団塊の世代」が、すべて６５歳以上になる２０１５年を高齢者介護の転換期としています。高齢人口の更なる急速な増加や認知症高齢者の増加が大きな課題となるこの年を「２０１５年問題」と呼んでいます。 人口高齢化とは、全人口に占める高齢人口（６５歳以上）の比率の増加を指す言葉です。２００５年９月現在、総務省の統計によると、日本の高齢化人口は２５５３万人で総人口の２０％。つまり、５人に１人が高齢者ということとなります。日本は１９９４年に高齢人口１４％以上の高齢社会に突入し、ヨーロッパで最も高齢化が進んでいるイタリアとほぼ同水準にあります。日本の総人口は２００５年にピーク達した後、減少に転じています。 （ 2015年問題とは？） |
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●がんの2015年問題 「20XX年問題」というフレーズはよく耳にするが、がん関連でもっともよく聞かれるのがこの「がんの2015年問題」。現在は「日本人の2人に1人ががんになり、3人に1人ががんで亡くなる」状況にあるというのはすでに説明した通りだが、これが2015年には 3人に2人ががんに罹(かか)り、2人に1人ががんで亡くなる といった状況になるという。かかる率が16.6％増加し、亡くなる率が16.6％増えるというわけだ。 これは厚生労働省が2002年に発表した「がん生存者の社会的適応に関する研究」2002年報告書に記載されているもので、その一部は【がん生存者の社会的適応に関する研究】にて閲覧できる。また、原文を元にした学術書やレポートは多数製作されているので、そちらでも確認できるだろう。 （日本人の「3人に2人が『がん』になる」「2人に1人が『がん』で亡くなる」・がんの2015年問題とは） |
2016年問題
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東京も候補地として名乗りをあげている2016年のオリンピック。もし日本の東京で開催された場合、夏のビックサイトは競技で使用されるため、今から危惧されているそうだ。 （2016年の夏は史上最大のバッティング！？「コミケ2016年問題」） |
2017年問題
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石油に関して、埋蔵量の半分を掘り出してしまうのが2017年～2020年あたりだという問題。 （2010年問題～を見てみる） |
2018年問題
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さて，お知り合いからの質問は，Visual Basic 6に関連した内容かと思います。今，主に使われているのはVisual Basic 6なので。次の世代であるWindows VistaやWindows Server 2008にも，Visual Basic 6のランタイムが標準搭載されます。そのため，Visual Basic 6で作成した既存のクライアント/サーバー・アプリケーションは，Windows VistaやWindows Server 2008でも稼働します。 Visual Basic 6アプリケーションが本当に利用できなくなるのは，これらのOSの延長サポートが切れるであろう2018年頃になるのではないかと思います。「2009年問題はおそらく2018年問題のこと」と申し上げたのはこういう理由からです。 （Visual Basicの200X年問題を論ず ） |
2019年問題
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これはほぼ全く皆様には縁がない問題だと思います（＾＾； この年はMacOS6.xにおいて、時計が数えられる秒数がいっぱいになり、0に戻ります なんといっても現在MacOS6.xを使っている人は滅多にいないので、これ以上の詳細は省きます（＾＾； （20XX年問題特集） |
2020年問題
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ヨーロッパでは「EU2020」や「ジャーマニー2020」など、2020という数字をつけた国家的なプログラムが動いています。日本は鈍感です。 すべての問題の原点は世界人口の増加にあります。100年前に17億人だった人口が今は64億人を突破しました。この異常な増加が永遠に続くのかというと、それは不可能です。これが2020年問題の本質です。 ...... 資源の減少と人口増加の曲線の交差が起きて、大変な時代になると予測されるのが、2020年問題です。科学が進歩してその全貌が見え始めたのです。2020年まで残された時間はあまりありません。 （生物多様性を考える） |
2021年問題
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韓国の人口が減少をはじめるという問題。 （2010年問題～を見てみる） |
2022年問題
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太陽活動の活発化にともない磁気嵐の影響で通信障害が懸念されるという問題。そして日本の総電力需要がピークになると予想されるという問題。 （2010年問題～を見てみる） |
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団塊世代が75歳以上の後期高齢者になり始めることによる問題。 （どうでもいいこごと -50回記念-） |
2023年問題
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日付の計算に関しては、2023年問題というものもあります。これは UNIX の時間が 1970年を起点とした３２ビット数値の秒数で表されているため、2023年以降が表現できない、という問題です。現状で、UNIX の標準関数（それをラップした PHP関数）ではこの問題を避けられません。 （日付関連文字列変換 関数一覧） |
2025年問題
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2000年問題に類似した、日本固有の元号に基づくコンピュータシステムの問題。「2025年問題」とも呼ばれる。 官公庁や金融機関などを中心に、アプリケーションソフトウェア内部で、年を昭和2桁で表現しているシステムが存在しているといわれる（平成以降も、内部的に昭和として扱う）。 日本の公文書において年を記載する際、全てにおいて西暦でなく昭和を用いることにより、同じ2桁でも25年先まで表現できるという利点があったが、「昭和100年（2025年（平成37年））＝昭和0年」として認識されることで正しく扱うことができず、2000年問題と類似した誤動作を起こす恐れがあるのである。 昭和時代に製造された電子手帳など、年号表記を昭和で表示する組み込み製品で問題が発生する可能性がある。 （Wikipedia） |
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団塊の世代が2025年ごろまでに後期高齢者（75歳以上）となることにより、医療費など社会保障費の急増が懸念される問題。 （2010年問題～を見てみる） |
2028年問題
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世界人口が80億人に達するという問題。 （どうでもいいこごと -50回記念-） |
2030年問題
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さて、前述した2000年問題はかなりニュースの話題を占領しました 当然それに対する対策も色々行われたワケですが、その対策の一部に問題があるのです 西暦2000年問題を回避する為には、下2桁だけで年を解釈する仕組みから4桁で解釈する仕組みにプログラムを書き直せばいいのです しかし、プログラムを修正する技術者達にしてみれば、問題のあるプログラムをいちいち4桁で認識するように書き換えていくのは面倒くさかったのです だから「下2桁だけで解釈する仕組みのままで、西暦2000年問題を回避する方法はないだろうか？」と考える技術者も出てくるわけです その応急処置のような対策のうちの1つに「下2ケタが00～29なら2000年代、30～99なら1900年代と解釈させる」というモノがあります たしかにこうすれば西暦2000年問題は発生しないかも知れませんが、2030年になったときにどのみち1930年と解釈されてしまいます コンピュータ：「2029年の次は...下2ケタが30になるから...そうそう1930年だな..うん」 言うまでもなく、この現象は2030年1月1日午前0時00分00秒に発生します（＾＾； （20XX年問題特集） |
2031年問題
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団塊ジュニアの大量定年。 （Wikipedia） |
2033年問題
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そこで２０３３年ですが、朔の瞬間の日付と時刻を示したものです。
それぞれの月名をＡ～Ｈとすると
月 朔の時刻 含まれる中気とその時刻（グレゴリオ暦） Ａ月は中である夏至を含むので５月です。（ルール５です） |
2036年問題
NTPでは、時刻の表現に1900年1月1日 午前0時0分0秒 (UTC) （この時間を以下では「起点」とする）からの積算秒数を使用している。この値は32ビット符号なしで表現されるため、起点から(232-1)秒、すなわち42億9496万7295秒までしか表現できない。 その結果、起点から42億9496万7295秒経過した2036年2月6日 6時28分15秒 (UTC) の次の秒（16秒）が桁あふれによって起点と認識されてしまい、NTPが誤動作すると予想されている。 （Wikipedia） |
2039年問題
C言語と呼ばれる言語で日時を決めているプログラムは 世界標準時の1970年1月1日午前0時00分00秒から何秒経過したかによって日時を算出しています そして、C言語は起点日時からの経過時間を2147483647秒までしか数えることが出来ないのです さて、C言語も上記で述べたNTPと同様に32桁まで経過時間を表現することが出来ます しかし、2147483647秒を2進数に直すと1111111111111111111111111111111秒（31桁）...「あれ？ まだいけるじゃん？」 そう、NTPと同じ32桁なので4294967295秒まで表現することが出来るはずです 「なんでC言語は31桁まで？」...と思うかも知れません 実は32桁目（最上位）は＋（プラス）や－（マイナス）の符号が入るためのスペースなので、数字は入ることが出来ないのです つまり、C言語で表現することが出来る経過時間は実質「-2147483647秒～2147483647秒」だけなのです ...まぁややこしい話を抜きにすると、C言語は起点日時からの経過時間を実質31桁までしか表現出来ないわけですね ではもし32桁目に1が入ったらどうなるのかといいますと、32桁目の1を－（マイナス）と勘違いして、現在日時を1970年以前と認識してしまうのです 世界標準時の1970年1月1日午前0時00分00秒から2147483648秒後といえば世界標準時で2038年1月19日午前3時14分08秒... 日本時間で表すと2038年1月19日午後12時14分08秒からC言語の返す日付は1970年をさかのぼっていきます（＾＾； ちなみにこの問題に関しては既に予兆と思われるトラブルが銀行のATMに発生しています また、この問題はC言語の仕様に関する問題です プログラムをちょっと修正すれば直る問題ではないので、かなり深刻といえるでしょう（何 （20XX年問題特集） |
2040年問題
Macintoshの内部クロック（時計）は世界標準時の1904年1月1日午前0時00分00秒から何秒経過したかによって日時を決めています 大抵の製品は全く問題ないのですが、初期のMacintosh128Kだけは4294967295秒までしか数えることが出来ないのです(理由は西暦2036年問題のNTPと同じ) 世界標準時の1904年1月1日午前0時00分00秒から4294967296秒後といえば世界標準時で2040年2月6日午後6時28分16秒... 日本時間で表すと2040年2月7日午前3時28分16秒に初期のMacintosh128Kの返す日付は1904年に戻ってしまいます ちなみに、最近の製品は西暦29940年まで大丈夫です（笑 （20XX年問題特集） |
2042年問題
IBMの企業向け汎用コンピュータ（メインフレーム）にはTODと呼ばれる時計機能が内蔵されているものがあります TODは世界標準時の1900年1月1日午前0時00分00秒から何マイクロ秒経過したかによって日時を決めています 1マイクロ秒は1/1000000秒のことです、つまり「1000000マイクロ秒=1秒」というワケです（＾＾； そしてこの経過時間は世界標準時の2042年9月17日午後11時53分46秒頃（日本時間で表すと2042年9月18日午前8時53分46秒頃）に 数えることが出来る限界を超えてしまい、経過時間の値が0に戻ってしまいます（日時が1900年に戻ってしまいます） （20XX年問題特集） |
2050年問題
前述した西暦2030年問題と同じようなモノです この問題が発生するのは「下2ケタが00～49なら2000年代、50～99なら1900年代」と認識させている奴です とりあえずこの対策で済まされたコンピュータは2050年1月1日午前0時00分00秒にエラーを起こします コンピュータ：「2049年の次は...下2ケタが50になるから...そうそう1950年だな..うん」 （20XX年問題特集） |
2069年問題
前述した西暦2030年問題&西暦2050年問題と同じようなモノです この問題が発生するのは「下2ケタが00～68なら2000年代、69～99なら1900年代」と認識させている奴です とりあえずこの対策で済まされたコンピュータは2069年1月1日午前0時00分00秒にエラーを起こします コンピュータ：「2068年の次は...下2ケタが69になるから...そうそう1969年だな..うん」ちなみにもう面倒くさいので書きませんが、西暦2070年問題ってのもあります（これと内容はほぼ同じ） （20XX年問題特集） |
2070年問題
1970年～2069年を下2桁で表現しているシステムが困る。同様のものに2030年問題や2050年問題などがある。 （Wikipedia） |
2079年問題
MS-DOSで使用され初め、2008年現在もリムーバブルメディアでは広く使われているFATファイルシステムにおいては、タイムスタンプの設定可能範囲は、1980年1月1日を起点として、2107年12月31日までである。 ただし、一部のFATを扱う古いOSやソフトウェアでは、ファイルシステムの日付のうち、その年の下二桁だけを処理するものがある。 つまり、1980年1月1日を起点として、その下二桁の80～99までを1980年～1999年、00～79年までを2000～2079年とだけ処理する。 そのため、2080年1月1日以降、誤動作する。 （Wikipedia） |
2100年問題
2000年以降に作られた年数を2桁で表すシステムや、2100年を閏年と誤解したシステムが困る。 （Wikipedia） |
2106年問題
西暦2038年問題でも述べたとおり、C言語は経過時間を実質31桁までしか表すことが出来ません しかし、仮にもし32桁目の1が正しく認識され、西暦2038年問題が起こらなかったとしても、どっちみち32桁でいっぱいになってしまいます（何 どうあがいても4294967295秒（2進数に直すと1が32個並ぶ）までしか数えることが出来ないのです（＾＾； 世界標準時の1970年1月1日午前0時00分00秒から4294967296秒後と言えば世界標準時で2106年2月7日午前6時28分16秒 日本時間で表すと2106年2月7日午後3時28分16秒に経過時間が0に戻ってしまい、日時を1970年と認識してしまいます （Wikipedia） |
2107年問題（2108年問題）
ファイルシステム「FAT」が抱える時限爆弾の一つ。 概要 MS-DOSで採用されたファイルシステムのFATは、年月日を32ビットで管理する。 但しその管理方法は独特で、32ビット中、日付に16ビットを使い、年7ビット、月4ビット、日5ビットとしている。 起点は1980(昭和55)年1月1日であるため、1980+27?1年、つまり2107年までは理論上対応可能である。つまり、1980年1月1日?2107年12月31日の範囲の日付に対応する。 この仕様により、FATファイルシステムでは、2108(平成120)年以降が表現できない。これが2108年問題である。 特徴 2108(平成120)年になってもまだFATが使われているのかは謎である。ただ、2000年問題の根本原因は「その頃には使われていないだろう」という点であったので、その考えを真摯に受け止めれば、使われていても不思議ではない。 但し、古いFATの実装では年を2桁で扱っているため、下二桁80～99が19xx年、00～79年を20xx年として処理する。ゆえに2108年より更に前、2079(平成91)年までしか正常に利用できないという別の制限「2079年問題」がある。 （2108年問題） |
3000年問題
Microsoft Visual C++ 2005のCランタイム(MSVCR80.DLL)にある不具合の一つ。 概要 Visual C++ 2005からは、time_tが64ビット化された。 そしてVisual C++のランタイムとしては2999(平成1011)年12月31日までの日付処理を公式にサポートした。 かくして、迫り来る2038年問題は、何とか回避する準備が整えられた。 特徴 この仕様自体は明確に3000年問題を起こすことは自明であったが、叫ばれている「3000年問題」は、その件ではない。 time_t型に3000(平成1012)年1月1日以降の時間引数を入れて処理させると、ランタイムはアサーションを発生させる。これが問題視されている。 （3000年問題） |
10000年問題
2000年問題の解決のため、コンピュータは年を4桁であらわすのが一般的になった。しかし、西暦10000年になると年数が5桁になるため、多くのプログラムが誤動作するという問題の事を指す。 （Wikipedia） |
60056年問題
NTFSのタイムスタンプは60056年5月28日までしか設定できない。 （Wikipedia） |
292277026596年問題
時間を32ビットで格納する変数の桁があふれてしまう2038年問題を、変数の桁を増やして64ビットにして解消した際に発生する問題であるが、宇宙の歴史（推定137億年）の20倍から21倍ほどの時間がたたないと発生せず、仮に発生しても遥か以前に太陽系が滅びるため、こちらも真面目に取り扱われていない。 （Wikipedia） |
突然食いたくなったものリスト：
- 鱧の湯引き
本日のＢＧＭ：
ルビーの指輪 /寺尾聰
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